いつかソファをリビングに置きたい
ソファはとても憧れるんですがリビングが狭いので置くのは難しいかな。ソファがあるといつでもお客様に対応できるしゴロンとなりながらくつろげるのがいいですよね。安いソファは座り心地や耐久年数もそれなりだそうです。オシャレでも座りにくいと使わなくなってしまいます。いつか広いリビングの家に住んだときに大きいフカフカのソファを置きたいです。
上の階が好きだという子供は多い。二段ベッドと言うと、下の階と上の階だと、基本的に上がいいという人が多いのではないだろうか。ベッドは、最近少子化で二段ベッド自体あまりないかもしれないために、わからないという人もいるだろう。わからないといえば、今の子はバブル時代の景気がいいことを知らないのでかわいそうだ。
ヤフー株式会社と東京地下鉄株式会社（東京メトロ）は12日、スマートフォン向けに地下鉄の駅構内マップを試験提供すると発表した。対象駅は、東京メトロの銀座駅と表参道駅で、提供期間は10月27日から2012年3月31日まで。まずは試験開始に合わせてAndroid 2.1以上に対応するアプリをAndroid Marketで公開。iOS版、PC版も順次公開する予定だ。
両社が共同で設計・試作した駅構内マップを、ヤフーの地図／地域情報サービス「Yahoo!ロコ 地図」上で公開する。地上の「地図」「航空写真」に加え、「地下駅構内マップ」に切り替えられる。
さらに、株式会社日立製作所の技術協力を受けて東京メトロが構築したという位置認識システムにより、地下駅構内にいるユーザーがマップ上に現在エリアを表示可能。駅構内のトイレや店舗など各種施設までのルートも検索できる。バリアフリーのルート検索にも対応する。
同システムはクウジット株式会社の「PlaceEngine」を使っており、無線LANのアクセスポイントからの電波に基づいて位置を推定する仕組み。両社によると、地下駅などGPSが使えない屋内施設では従来、位置確認などが困難だったという。
【INTERNET Watch,永沢 茂】
【関連記事】
Yahoo!地図のiPhone版、スクロール地図や周辺検索機能を追加 (2009/11/25)
東京メトロ、公式iPhone/Androidアプリを無料公開 (2011/5/30)
富士通は10月12日、企業向けデスクトップPC「ESPRIMO」とノートPC「LIFEBOOK」、全8シリーズ39機種を発表した。同日より販売を開始し、10月下旬より順次出荷する。新モデルでは主にCPUやメモリなどの基本性能を強化したほか、ESPRIMOにおいて「ウルトラスモール型新筐体」を採用した新シリーズが投入された。
【拡大画像や他の画像】
同社が世界最小クラス（2011年10月11日現在、Core iシリーズCPUを搭載したデスクトップ型PCのボディ容積において。富士通調べ）をうたう「ESPRIMO B」シリーズは、コンパクトなPCケースを採用する「ESPRIMO D」シリーズに比べ、設置容積を約85％削減（ESPRIMO D581/Dと比較）したのが特徴だ。またTDP35ワットのCPUであるCore i3-2120T（2.6GHz）を使用しており、ESPRIMO D581/Dと比べて消費電力が約41％低い。
「ESPRIMO D」シリーズは、vProに対応する「D751/D」とvProに対応しない「D581/D」の2モデルを用意し、搭載CPUが異なる計9機種を投入する。液晶一体型の「ESPRIMO K」シリーズは搭載CPUがCore i5、Core i3、Celeronの3機種となる。デスクトップPCはすべての新製品に「ディスプレイの電源を切る」ユーティリティをプリインストールする。画面上のアイコンをクリックするだけでディスプレイの電源をオフにでき、消費電力を大幅に削減できる。
ノートPC「LIFEBOOK」は、15.6型ワイド液晶ディスプレイ搭載モデルの「ESPRIMO E」シリーズ、「ESPRIMO A」シリーズ、13.3型ワイド液晶ディスプレイモデルの「ESPRIMO S」シリーズ、12.1型ワイド液晶ディスプレイモデルの「ESPRIMO P」シリーズ、タブレットPCとして利用できるコンバーチブルタイプである「ESPRIMO T」シリーズの合計5シリーズを用意する。
全モデルで待機電力を大幅に削減した「ゼロワットACアダプタ」を選択可能としたほか、設定した時間帯にACアダプタからの給電を止める「ピークシフト」機能を全機種対応とするなど、消費電力の低減に注力している。
【関連記事】
富士通、国内製造PCを「出雲モデル」「伊達モデル」としてアピール
富士通、企業向けノート／デスクトップのラインアップを一新
富士通、消費電力を削減した省スペースPCなど企業向けモデルを一新
経済産業省原子力安全・保安院が２００８年度から原子力発電所での事故と地震などの自然災害が同時に起きる「複合災害」について対策の検討を進めながら、自治体などの反発で作業を１年半も中断していたことが１２日分かった。
保安院によると、０７年の新潟県中越沖地震で東京電力柏崎刈羽原発の緊急時対策室のドアなど設備の一部が壊れ、十分な災害対応ができなかったことから、複合災害の検討を開始。０８年１０月に経産相の諮問機関・総合資源エネルギー調査会の原子力防災小委員会に検討会を設置した。
中越沖地震の柏崎刈羽原発の被災状況をまとめた報告書をもとに、保安院が原発立地自治体の防災計画づくりに生かせるよう、通信網の損壊など複合災害での留意点を素案にまとめた。素案は０９年４月に小委員会に提出されたが、自治体や国の機関が「大規模自然災害が原子力災害を引き起こすと誤解を招く」などと反発。保安院は議論は時期尚早として議論を休止。小委員会は１０年１０月に検討を再開したが、議論は進んでいなかった。