彼と離れることになった引越し
神戸で一人暮らしをしていましたが、事情があり東京の実家に戻ることになりました。当時、神戸で付き合っていた彼と別れるか遠距離で付き合い続けるか、二人で話し合いもせず引越し準備をしていました。そのまま引越し当日を迎え、見送りに来てくれた彼と空港でぼんやり待っていたら、どちらからともなく二人して泣いていました。別れることは出来ず、遠距離で付き合い続ける方を選びました。
ずっとリフォームしたかったのですが、まだ使えるうちは勿体無いと使用していたトイレが壊れて、念願の当時は最新式だった蓋が勝手に開くウォシュレットトイレにリフォーム出来ました。田舎なのに最新式トイレは、遊びに来たお客様に大変珍しがられました。今度は人を感知してホット便座になるトイレにリフォームしたいです。
【カイロ時事】エジプト反体制デモをめぐり、治安当局に12日間にわたって拘束され、7日釈放された米インターネット検索最大手グーグルの中東・北アフリカ販売担当責任者ワエル・ゴニム氏は8日、エジプトのテレビに対し、デモを主導したと認めるとともに、「デモ参加者全員が英雄だ」と、ムバラク独裁体制を終えんに導いた行動を称賛した。
同氏は「12日間目隠しされ、何が起きているのか分からなかった」と語った。デモ犠牲者については、「息子を失ったすべての父母に言いたい。申し訳なかった。われわれの過ちではなく、権力やそれに執着するすべての人の責任だ」と体制の強権体質を批判した。
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〔用語解説〕「エジプト」
7月9日に地方選=ハマスは反対表明
【ワシントン＝山口香子】ロイター通信によると、オバマ米大統領は７日、記者団に対し、「エジプトは、今後の道筋について交渉しなければならないが、前進していると思う」と述べた。
ギブス大統領報道官によると、発言は、体制移行に向けたエジプト政府と野党勢力の対話が始まったことを評価したものだ。
一方、クローリー米国務次官補（広報担当）は７日の記者会見で、対話には「複数の重要人物が欠けている」と述べ、全勢力の参加を認めるよう求めた。
【台北＝源一秀】８日付台湾各紙によると、台湾の馬英九総統は７日、公文書では「中国」という呼び方は使わず、「中国大陸」か「大陸」で統一するよう指示した。
「大陸」は、「中国内の大陸部分」との意味であり、実際には「一つの中国」を強調している。
台湾ではかつて、「大陸」の呼称は一般的だったが、台湾が独立志向を強めた李、陳政権の時代を経て、「中国」「中華人民共和国」という呼称も混在するようになった。馬総統は、「過去の公文書で『中国』としているのは重大な誤り」と述べた。
馬総統には、来年の次期総統選挙に向け、中国の経済協力、現状維持を望む住民の支持を得る狙いがあるとみられる。野党・民進党は「台湾の主権があいまいになる」と反発している。
【エルサレム時事】パレスチナ自治政府は8日、延期されていた地方選挙を、7月9日にヨルダン川西岸とガザ地区の両自治区で実施すると発表した。チュニジアやエジプトの混乱を受け、住民の不満解消を図る狙いがあるとみられている。
ただ、ガザ地区を実効支配するイスラム原理主義組織ハマスは、アッバス自治政府議長の支持基盤ファタハとの和解が実現しない限り、地方選を拒否すると表明しており、ガザでの実施は事実上不可能だ。西岸だけで実施しても、自治政府とハマスの対立がさらに深まる可能性がある。
地方選は昨年7月の実施予定だったが、ハマスが参加を拒否し、延期された。その後、パレスチナ最高裁が同12月、延期は認められないとの決定を下した経緯がある。
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〔用語解説〕「エジプト」
【ロンドン会川晴之】中東諸国が小麦など食料の買い付けを加速している。食料価格の高騰をきっかけに、チュニジアやエジプトなどで反政府デモが活発になったことを背景に、食料確保で政情安定化を図る狙いも透けてみえる。７日の欧米市場では「パニック買い」（市場筋）の影響で、小麦、大豆などの価格が軒並み上昇、０８年の食糧危機時につけた史上最高値以来の水準で推移している。
年間８００万トン以上の小麦を輸入する世界最大の穀物輸入国・エジプト。１月８日に買い付けて以後、政情不安で調達を一時停止していたが、先週末に１カ月ぶりに１７万トンの小麦を米国、豪州などから買い付けた。同国は穀物需要の約７割を輸入に依存している。
一方、アルジェリアも、１月に１７５万トンの小麦を国際市場で買い付けたほか、２月も８０万トンを調達する予定だ。政府当局者は、ロイター通信に対し「今後、６月まで穀物価格は値上がりを続ける。その前に調達を急ぐ」との考えを示した。
このほか、サウジアラビアやイラクが２月に入り、小麦などの調達を加速しているほか、トルコなども調達を急いでいる。
国連食糧農業機関（ＦＡＯ、本部・ローマ）は３日に、穀物など１月の世界の主要食料価格指数（０２〜０４年＝１００）が、２３０．７と、９０年に統計を取り始めて以来、過去最高を更新したと発表した。新興国・途上国の人口増などによる需要拡大や、昨年のロシアの干ばつ、今年に入ってからも豪州の洪水被害などの天候不順が重なる上、世界的な金余りから投機資金が市場に流入しているのが価格高騰の背景だ。
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